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POSレジにおけるキャッシュレス決済まとめ

コンビニやスーパーマーケットだけでなく、小規模な飲食店などにも導入されているPOSレジですが、現金のみならずキャッシュレスの決済方法もたくさんあります。

そして、2020年の東京オリンピック開催を控え、海外で進むキャッシュレス決済の流れに、対応していかなくてはならない情勢です。

そこで今回は、POSレジにおけるキャッシュレス決済にはどのようなものがあるのかなどを、以下の項目に沿ってまとめます。

  • POSレジにおけるキャッシュレス決済の種類
  • 1、クレジットカード決済対応の必要性とメリット
  • 2、電子マネー決済の必要性とメリット
  • 3、仮想通貨決済対応の必要性とメリット
  • まとめ

POSレジにおけるキャッシュレス決済の種類

POSレジは、お客様と金銭のやりとりをした時点での販売情報を、データとして管理・運用することが容易であるため、マーケティングツールとして大小関わらず、多くの店舗で採用されています。

基本的には、商品やサービスを購入する際、現金をいただいてお釣りを渡すスタイルが主流ですが、そのほかにもキャッシュレス決済として、

  1. クレジットカード
  2. 電子マネー
  3. 仮想通貨

などの利用に対応しているPOSレジもあります。

このうち、(1)のクレジットカードは既に対応済であるケースも多くなっていますが、現在導入しているPOSレジが、世界水準のセキュリティーとなっているか確認する必要が出てきています。

また、(2)の電子マネーと(3)の仮想通貨については将来に向けて対応すべきかどうか、悩んでいる方も多いはずです。

そこでここでは、各キャッシュレス決済に対応する必要性及び、発生するメリットについて、お話をしていきます。

1、クレジットカード決済対応の必要性とメリット

クレジットカード決済にはもう対応している、という店舗も多いはずですが、実は2020年のオリンピック開催を踏まえ、「クレジット決済の完全IC化」が求められていることをご存知でしょうか。

現在、多くのPOSレジにおいて、クレジットカードで支払いを確定する際、カードについている磁気テープを端末で読み込むことにより決済を進めています。

しかし、この磁気テープ読み込みによる決済では、スキミングによって不正に作成された「偽造カード被害の可能性」が、どうしても付きまとってしまいます。

それを防ぐために、クレジット会社はカードに高度な暗号化を施し、スキミングが困難なICチップを付け、決済をできる取り組みを進めています。

ですので、クレジット決済が現在電磁テープ読み込みのみに対応端末である店舗は、クレジット決済を続けるのであればIC対応端末に順次変更する必要があります。

また、IC決済対応決済端末に置き換えることで、お客様に不正使用されにくい安全・安心なカード取引環境を、店舗として提供することができます。

加えて、すでに海外ではIC決済が主流であるため、普段取引を行っている外国人旅行者にも不安を感じさせることなく利用してもらえる、というメリットも発生します。

【ここがポイント!】~お客様だけでなく加盟店舗も助かる!~

以前は、偽造カードよる不正使用があった際、損害補償責任についてクレジット会社が負うことになっていましたが、EMV(※)に準拠の端末で決済が行われていない場合、加盟店側に責任移行するルールが、2015年10月より施行されています。

※EMV・・・、Euro pay、MasterCard、VISA が定めたICカードの統一規格。

この動きは、EMVを構成するカード会社以外の、国内クレジット会社も推進していることなので、IC決済対応端末への移行はコストがかかるものの、店舗にとって偽造カード被害が発生したときのリスクを原則負わなくて良い、というメリットが発生します。

2、電子マネー決済に対応する必要性とメリット

ほとんどのコンビニチェーンのPOSレジにおいて、すでに対応している電子マネー決済ですが、小規模店舗や飲食店においても、決済対応が求められる流れになってきました。

電子マネー決済に対応できれば、決済時の釣銭間違い人的ミスを大きく減らすことができますし、レジ内に保管しておく現金を少なくできるため、セキュリティー面でもメリットが出てきます。

もちろん、電子マネーの普及率や自店舗の規模と客層などと相談のうえで、対応端末導入となってきますが、現金の支払いよりも決済スピードが速まることと、お客様の財布はスリム化するでしょう。

【ここがポイント!】~グローバルなビジネス展開を望むなら「TypeA/B」にも対応すべき~

日本国内でよく利用されている、Suica・楽天Edy・nanaco・などといった電子マネーは、「フェリカ」というソニーが開発した、非接触型チップによって決済が行われています。

一方、電子マネーの普及が日本より進んでいる海外でよく利用されている、マスターカードpaypassやvisaのpayWaveなどの場合、TypeA/BというNFCシステムが採用されているため、導入していたとしても、こちらで決済できない可能性があります。

年々増える、海外渡航者へのビジネス展開を図ってゆくのであれば、海外で主流のTypeA/Bにも対応した決済端末の導入を、念のため視野に入れておきましょう。

3、仮想通貨決済対応の必要性とメリット

ビットコインに代表される仮想通貨は、海外というよりも仮想通貨大国とも称される日本国内において、その普及と決済利用が進んでいます。

そして、店舗レジのディスプレイに表示されたQRコードを、お客様がビットコインウォレットとして活用しているスマホで読み取ることにより、決済が完了する機能を備えた新型POSレジも登場しています。

仮想通貨決済に対応する必要性は、前述したクレジットカード・電子マネー決済と比べると緊急性は低いものの、クレジットカード決済手数料が安く、ランニングコストもほとんどかからないため、店舗側に導入するメリットが大きくなってきます。

【ここがポイント!】~まだまだ先の話と決めつけずリサーチをしておきましょう~

正直、いくらビットコインが普及してきたと言っても、大根1本を仮想通貨で購入する時代は、まだまだ先のことになるでしょう。

ただ、中古車販売チェーン「ガリバー」の、高級車・輸入車専門店であるリベラーラや、大手家電量販店のヤマダ電機など、比較的高額な商品を取り扱う店舗において、すでにビットコイン決済が導入されています。

連日関連トピックがメディアに取り上げられるなど、仮想通貨が大きな経済的トレンドとなっていることは確かですので、決済ツールの導入はともかくビジネスに携わるものとして、仮想通貨の動向をリサーチしておくことは、決して無駄にならないと考えられます。

まとめ

今回は、キャッシュレス決済対応の必要性と、対応した際発生するであろうメリットについて、解説しました。

最後に解説した仮想通貨はともかくとして、クレジットカードや電子マネーによるキャッシュレス決済は、国際的に見ると一般的になりつつありますし、グローバル化に併せ国内においても、急ピッチで進んでいくと考えられます。

特に、インバウンド需要の取り込みを目指している店舗の場合は、国際基準に沿ったキャッシュレス決済に対応できるPOSレジの導入が、急務となってくるでしょう。

また、クレジットカードで電子マネーをスマホなどの端末にチャージし、買い物をするお客様も増えているなど、決済方法は多様化を見せているため、店舗スタイルと予算に併せるとともに、決済対応をどこまでするかの見極めが大切になってきます。

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