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デジタルサイネージの最新情報!店舗や観光地で利用するには?

駅や大型小売店など、多くの人が集まる場所では情報提供を効果的に行う方法として、デジタルサイネージが設置されるケースが増えてきました。

デジタルサイネージで情報提供を行うといっても、ターゲットやエンゲージメントを考慮して多様な方式の中から最適なものを選択しなくてはなりません。

最新情報に触れながら、デジタルサイネージを効果的に活用する方法とは、どのようなものがあるのかまとめてみました。

デジタルサイネージを使う情報提供とは

デジタルサイネージで提供される情報は用途によって異なり、以下のようなタイプに分けられます。

  1. ポスター広告のような一方向な情報提供
  2. タッチパネル式でユーザー自身が欲しい情報を取得
  3. アプリやビーコンでターゲットユーザーに情報を配信

これらの用途でも、スタンドアロン型と、ネットワーク型、さらに配信型、インタラクティブ型といったシステムの違いによって、コンテンツの内容も変わってきます。

デジタルサイネージの最新情報

2018年6月13~14日に開催されたデジタルサイネージJAPANでは、様々なデジタルサイネージの活用方法が提案されていました。

いくつかピックアップしてご紹介しますので、デジタルサイネージ利用の参考にしてみてください。

キオスクタイプのサイネージでお買い物、決済まで完了

キオスクタイプのサイネージでは、POSレジなしの店舗運営を可能にできます。
決済をクレジットカードで行い、領収のレシートプリントまでサイネージで行えるタイプでは、非常にコンパクトでスマートな店舗運営が実現しそうです。

混雑状況が分かるIoT活用サイネージ

大型店舗のサイネージでは、店舗案内を行うことがよくあります。
飲食店のフロアで「混雑状況」が事前に分かれば判断の基準にすることができます。

パナソニックでは、飲食店の店内をカメラで撮影し、その混雑状況を判断してサイネージに表示するという取り組みを紹介していました。

※展示会でのデモンストレーション

AIコンシェルジュがおもてなし

音声入力で問い合わせた内容に応対するAIコンシェルジュ搭載型のサイネージでは、画面上に表示されたマイクのボタンを押しながら話しかけます。
日本語、英語、中文の多言語に対応しており、音声と画面表示の双方で案内を行います。

光IDで情報発信

パナソニックの「LinkRay」は光IDでサイネージからユーザーのスマホへ適切な情報を配信する技術です。タッチパネル式と違い、情報は対象の光IDごとに送信され、サイネージに表示される情報には影響しません。

個別の光IDを登録させるため、情報発信に至る前段階が必要になりますが、多言語対応での情報提供やターゲットごとにクーポンを配信し集客向上につなげるなどの効果をうたっています。

ここまでは主に小売店や飲食店で活用できそうな最新情報をお伝えしました。

次に、観光地でのデジタルサイネージ活用事例を紹介します。

観光案内としてのデジタルサイネージ

京都は日本人、外国人を問わず旅行先の人気ランキングで常に上位に入っている日本を代表する観光地です。
様々な国からの観光客を受け入れており、求人でも「外国語対応ができる人、外国人募集」といった内容がよくみられます。
外国人観光客対策で、課題となるのは多言語対応での情報提供です。

嵐山駅でのデジタルサイネージ設置事例

2018年3月、京福電鉄の嵐山駅にICTを活用した双方向デジタルサイネージが設置されました。

従来のデジタルサイネージでは実現していない双方向のコミュニケーションや現地のリアルタイム観光情報の提供の他、WEBやSNSと同じく各店舗の情報、天気・災害・交通機関などさまざまな情報が、現場で簡単に入手できると共に、スマートフォンとの連動などを通じて、多言語化を含めインバウンド顧客への新たな情報提供ツールとなります。
参考:https://www.shimadzu.co.jp/adcom/news/signage.html

多言語対応になっており、コンテンツは日本語、英語、中文で表示されます。

翻訳・観光アプリの案内も表示され、10分間無料でガイドと通話ができるサービスもついています。

周辺観光マップから気になるスポットをタッチすると、スポットまでのルート案内、おすすめの製品・サービスの紹介、QRコードを通じてのクーポン発行と、誘客施策も充実しています。

時刻表などの嵐電に関する情報や、通訳・観光アプリへの誘導はもちろんですが、リアルタイムでSNSの情報を取得して表示されるのも特徴的なポイントです。
観光客が投稿したリアルタイム情報に触れることで観光意欲が増し、滞在時間を延長したり、周辺のスポットに足を延ばしたりなどの効果が見込まれています。

SNSのリアルタイムの情報を取得してデジタルサイネージで提供する方法は、コンテンツの陳腐化を防ぐことにもつながるため、今後他の業界でも展開していくのではないでしょうか。

まとめ

単なる大型モニターから、タッチパネル式へ、さらに外部システムと連携してより細密な情報提供ができるようになってきたデジタルサイネージ。

POSレジシステムと連携し、リアルタイムで的確な販売促進情報を提供することも今後可能になってくるでしょう。

技術革新による新たな店舗運営ツールとして、デジタルサイネージに今後も注目です。

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